上司パワハラ 辞めたい

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上司のパワハラで仕事を辞めたい人に送る5つのアドバイス!

読了までの目安時間:約 9分

 

せっかく入った会社で、自分なりに一生懸命仕事をしてきたにもかかわらず、その努力を評価しないばかりか、もっと成績を上げるように強要される。

 

やることなすことに文句を言って、社員の前で罵倒し、人間性まで否定するパワハラ上司。

 

仕事への意欲を失い、次第に会社を辞めたいと思う気持ちが強くなっていくばかりか、最悪うつ病を発症してしまいます。

 

自分に至らない点が多々あり、ある程度上司からの叱咤激励にも解釈できますが、それが度を越して、自分よがりな価値観や精神論を押し付けられると話は別物

 

上司の立場を利用して、決裁をしない、面罵する、嫌味を言うとなると、精神的にも追い込まれてしまいます。

 

 

上司のパワハラで仕事を辞めたいとお悩みの方必見のアドバイスを送ります!

 

 

 

 

上司の執拗なパワハラには権利行使を

はっきりいってイジメとしか思えないような上司のパワハラ。

 

仕事上の小さなミスは誰にでもあるものであるものですが、それを見つけて、社員の前で面罵し、無能者であることを部下社員の意識に刷り込み、孤立させ、いたたまれなくさせる。

 

精神的にも追い込まれ、帰宅するのも嫌になり街中を深夜まであてどもなく彷徨うなんてことにもなりかねない。

 

しかし家族の将来のことを考えると、このまま辞めたのでは一生負け犬になるとも思い辞めるに辞められない。

 

辞めるからには何としても、パワハラが嫌で辞めるのではないということを会社にも分かって欲しい。

 

さらにはパワハラ上司に蟻の一穴というか、何か報いてやらねばとも考える。

 

辞めてしまえば、精神的な苦しみからは簡単に開放あれますが、辞める前に社員としての権利を行使すべきです。

 

 

会社には使用者の安全配慮義務がある

会社には、労働安全衛生法で、使用者に対する安全と健康への配慮義務があります。

 

パワハラを受けている本人には深刻でも、周囲から見ると上司からの叱咤激励と見なされたり、成績が悪いから当然という風潮になったりと、パワハラ自体が問題となることはほとんどありません

 

 

パワハラを受けている本人の資質の問題とかメンタルの問題と片付けらるのが一般的です。

 

 

しかし、会社にはパワハラを含めたメンタルヘルスを守る義務があります。

 

そのために会社には社員の健康を管理する厚生課や医務室、相談室などが設置されていますので、まずはここに相談することが改善への第一歩です。

 

昨年労働安全衛生法が改正され、2015年12月より通称ストレスチェック義務化法が施行されることとなっています。パワハラを受けている人には、願ってもない法律の施行となります。

 

 

 

休養することが大切

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パワハラで悩み精神的に追い込まれている場合は、精神的に不安定となっている状態です。

 

そのまま我慢して、耐えて仕事をしていては、どんどん悪い方向に進んでしまい、現在病である「うつ」となってしまいます。

 

そうなれば、人生そのものが辛い一生となりかねません。そうなる前にはとにかく休んで、パワハラ上司と距離を置くことが大切です。

 

最初は有給休暇でもいいので、少しでも休む勇気が必要です。そして何でも良いので、ストレスを開放することに熱中することが大切です。

 

一時しのぎには有給休暇は効果的ですが、それでは根本的な解決にはなりません。それでも精神的に追い込まれている状態が続く場合は、思い切って精神科に通院することが大切です。

 

精神科というと抵抗が強い人も多いと思いますが、この状態から抜け出すには、精神科の医師から診断書を書いてもらうのが、最良の方法です。

 

会社員は、労働基準法や労働安全衛生法で働く権利が守られているので、診断書があれば有給による病気休暇は認められています。精神的に追い詰められている状態を抜け出すには、長期に休むのが一番です。

 

また、病気休暇ともなれば、当然会社の人事担当課が理由を調べるので、その機会にパワハラを訴えるという方法が使えます。病気休暇は、現状を変える大きな武器となります。

 

 

 

第三者に相談する

これでも何も変わらない場合がほとんどです。心が弱いからメンタル問題になったと結論付けるのが今の社会の風潮だからです。

 

そのため、なかなか会社組織でパワハラを解決しようにも解決できないのです。

 

解決へと進めるには、第三者に相談することとなります。ある程度大きな会社であれば労働組合が良いと思います。

 

また、精神的苦痛を何としても会社にわかってもらいたいと考えるのなら、弁護士に相談するということもありです。

 

ただし、そこまでの対決姿勢ともなれば、会社側も本気で、本人の勤務実績や勤務態度などを調べて対決してきますので、覚悟を持って闘おうとしない限り、中途半端に闘うことは止めた方が賢明です。

 

むしろ、弁護士に相談するのであれば会社やパワハラ上司と精神的苦痛による損害に対する斡旋を落としどころにすべきです。

 

 

 

権利を行使し、会社を辞めることも選択肢と考える

病気休暇は労働基準法で、最長1年6ヶ月間、標準報酬月額の6割の給付が義務付けられています。つまり、この間は一方的な解雇はありません。

 

1年半会社を休んで、またパワハラ上司が同じ部署にいたとしたら、なかなか仕事を続けていくことは困難です。病気休業者の職場復帰が難しいのは、周囲が仕事をしないで、給料だけをもらっているという冷めた雰囲気が大きな要因です。

 

それでも会社に復帰するという強い志がある人はそれでいいのですが、とてもできないという人は、会社を辞めるということを選択肢として考えておく必要があります。

 

病気休業している1年6ヶ月の期間を就職活動の期間ととらえるのです。

 

職場復帰ができず、また、再就職先がその間見つからなかったという場合でも、さらにセーフティネットがあります。

 

それは失業保険です。退職または解雇されてから、条件によりますが最大1年の間は、雇用保険から失業手当が給付されるので、この間に再就職先を探します。

 

パワハラから逃れることができ、最悪うつ病などの精神疾患から逃れることができるのであれば、今の仕事を辞め転職するという選択肢も多いにありではないでしょうか。

 

 

 

 

 

 

 

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